最近考えたビジネスアイデアの種みたいなものをいくつかアウトプット
最近考えていることをばばっとアウトプットしていきます。ビジネスアイデアなどになるべく寄せていければと思っていますが、そこまででなかったらすいません(笑)
なんでもいいからビジネスアイデアのネタが欲しい人、シゴトクリエイターからのヒントが欲しい人はぜひぜひ。一緒に考えてもらったり、あなたのアイデアを組み合わせてみるといいかもしれません。
目次
最近考えたビジネスアイデアの種みたいなもの
働く場所や仕事のマッチングの最適化
働き方改革が文字通り文字だけで終わるかどうかは冷静に見ていけばいいと思いますが、実際に働く場所に捕らわれないというのはまだまだメインプレイヤーの会社や経営者や企業自体が整備されてないなと思っています。
例えば働きたい場所や働きたい時間をいくつか入れるだけで最適な提案があったり、マッチングできれば最強です。これが出来ないのは簡単にいえば、求人と求職という点でミスマッチが起きるからですね。でもおかしいなあと思うのは、一方でサービス業とくに飲食店などは人が時給をかなり高くしても来ないのに、一方で人気の企業や仕事は殺到しています。
人の行く裏に花がありでしたか、投資の教訓みたいなものがあったと思いますが、人気企業に行くのってやっぱり遅いという感じをいつもしています。別に行く人が悪いのでなく僕がそうしないだけなんですが。
オンラインで出来る仕事に対しても、とくにクラウドソーシングも色々と社会から見られることが多くなり「仕事を選ばなければ仕事にはなる」みたいなのってやっぱ寂しいわけで、「その人にとって得意や良さが伸ばせること、同時により良い収入が得られること」でないと未来は暗いよねと思ったりします。
この最適な仕組みを作るのがAIのジャッジのような、マッチングアプリでいえばyentaのようなものでしょうか。最近はソーシャルリクルーティングというサービスとしてscouterのようなものかもしれませんね。クラウドソーシングでの仕事マッチングはもっと進んでも良さそうですが、なんともって感じがします。
さらに広げるなら、クラウドソーシングユーザーは数百万人はいるでしょうから、そういう人向けの支援プログラムやツールがあるといいかもしれません。ただそういう支援とは教育とかそういうことでない気がするので、単にクラウドソーシングのワーカーがこういうのがあればいいのになという不満から作るサービスがいけるかもしれません。
コワーキングスペースのように机単位や椅子単位でという感じで仕事もそこまで細分化できたりするという視点ですね。ポイントは既にあるクラウドソーシングやSOHOマッチングとは違う形やマッチングスピードが早かったり、色々と成熟したサービスになりそうですね。
木こり講座
確かMJあたりで見かけたのですが、面白いなあと思いました。間伐材を切って、山を守りつつ、その材木でペレットなどを作り、地域で燃料として使う。こういうローカル循環型、エコシステム型は小さくてもきっちり回ると相当面白いですよね。まさに地域資源ビジネスといえそうです。
こちらの木こり講座だったか分かりませんが、面白そうですね。
地域循環ビジネスって最近あまり言わないんですが、今後人口減少の中ではめちゃくちゃ大事でそういう仕事や仕組みをどれだけ地域にいる人がプロデュース出来るかが鍵なんじゃないかと思います。
これって地域創生と呼ばれたところで何かできたんじゃないかと思いたいのですが、と思っていたら、まち・ひと・しごと創生本部でKPI検証がされているようです。
ざっくりいうと、
- 2014年から地方創生は開始した2017年は丁度折り返し年らしい。総合戦略は5カ年とあり、ちょっとそのあたりの細かい年数は分からず。
- 基本目標は4つあり、1つは地方での仕事づくり、2つ目に東京集中の脱出、3つめは若い世代の結婚、出産、子育ての促進、4つ目は時代に応じた地域間のくらしをつくること。まあ2は難しそうですし、4つ目はちょっと何か分かりません。1が最も興味深く次に3ですよね。
で、これからKPI検証していくよって話なのでとくに結果を振り返っているわけではないですね。
RESASとかそういえばそんなのあったなあとか、国家戦略特区がわりと民泊などで規制緩和が目立ったとか、そういうのはありますが、他は何かあったかなという印象です。
そういう中で、木こり講座というインパクトは面白いし、結局そういう仕掛けづくりが面白そうだと思ったりしますね。地域最高みたいなことを言わなくてもいいけれど、やっぱ自分が暮らしたいところで暮らすのが良いかなと。
木こりでなくてもいいのですが、地域でこれ面白いなあと思ったものは手を動かしてやっていくと多分色々と人が集まってきて成長するんじゃないかと思います。イベントだけにとどまらず、文献調査とかでもいいでしょうし、アイデア次第ですね。
携帯代理店の衰退→何が生まれる?
市場の成熟ということで、携帯電話普及時は貢献した代理店だと思いますが、その後はスマートフォンの普及に貢献。販売代理だけでなくサポート等を行う場合は店がありサポートする形が一般的かなと思います。そういう意味で格安SIMはサポート店舗がないまたは少ないのが中上級者向けということかもしれませんね。
携帯代理店がなくなるかはおいておいて、成熟した場合、売上が高い状態でキープされることは一時的であり、おそらく下がっていくわけですね。もちろんスマートフォン契約者が毎月利用料を払うのでそれがメインとなるわけですので、スマホ利用者が激減しない限り問題はないとも言えます。
ただ代理店の役目は普及がメインであれば成長市場=代理店が増えるということなので、成熟市場=代理店は減るというのが一般的なのかもしれません。他に参考になりそうなのは古いですが業界構造が変わった松下電器の水道哲学が有名なんでしょうか。Panasonic電気店というものが地域ではあったり見かけますが昔はあのように地域で家電を買うのが普通でサポートもあったというわけですね。かろうじてそういうお店で初めてのパソコンを買ったことを思い出しました(PC9821のCanbeでNEC製で、当時はまだNEC=国産パソコン市場という強さがありましたね)。
そういう地域店も家電量販店であったりインターネットが出来てくると、厳しくなります。もっといえばスーパーや総合GMSですかそういうショッピングモールなどで集客されそこで家電量販店が組み合わさると個人や小規模店舗の店にはまず行かなくなります。住み分けができていればいいのですが、仮に市場が1あるとしてそれらを分散して個店で分け合ってたら組織的な企業がパイを奪うっていう構造ですね。
携帯代理店はサポートを手厚くするとかそういうケア的な事をやらざるを得ないことになりそうです。一方でビジネスとして割り切って既に撤退して次の普及するものは何か。これは予測が難しいですが、例えばAIスピーカー?のようなものを普及したり、ペッパーのようなロボットだったり、ビジネスとしては別ですが保険代理店だったり、色々と違う代理店ビジネスを仕掛けているかもしれません。
携帯電話販売代理店の強みは営業力だったり販売力というものなのかなと推測すると、それらを活かせるのは実はアフィリエイトビジネスとか、Webの知識とノウハウを入れることで、Webでは届かない領域のオフラインを攻めるとか、オフラインでは攻めづらいオンラインを攻めるとか色々と工夫が出来るかもしれません。例えばAIスピーカーもオンラインでITスキルが高ければ普通に買ってしまえますが、そういう導入が出来ない人向けのフォロー、オフラインでの店舗デモ、または法人向けに販売するとか色々とありそうですね。Web制作においては制作のみでなく、Web運営サポートというのが通常のようなので、しっかりと作ったからには面倒を見る、そこから収益をあげていくというのも考えられます。つまり、AIスピーカーだったりロボットのメンテナンスやフォローサポートというビジネスですね。
他には店舗向けとくに飲食店向けにはまだ?たくさんあるようですが、ポイントアプリとか顧客管理システムのようなものを提案している会社は多く、大手と中小の違いがよく分かりませんが、クラウド化しようが何しようが実店舗で行うプレイヤーのビジネスが激減することはすぐにはないので、そういった外食産業への支援という切り口で、設備やシステムやパッケージを売るというのも得意な感じがしますね。
炎上チェックサービス
炎上保険というのが昔ネタであったと思ったら今は実際にあるんですね。時代は変わりますね。面白いものです。
損保ジャパンだったり、損保会社がそのようなサービスを提供しているようです。「ネット炎上」に対応 多様なサービス提供で紹介されています。
損保ジャパンといえどネット炎上対応はエルテスという会社のサービスで、こちらの会社はネット風評被害などを専門に扱っている会社なんですね。インターネットが普及しかつSNSなども普及した結果、個人の行為があっという間に広がることが普通となりました。それは良いこともありますが、社会的にまずいケースや今回の企業への被害など色々と懸念すべきことが増えているわけですね。
ここでいうアイデアとしての炎上チェックサービスは炎上保険ではなく、例えば最近ではCMが炎上するというかそういう事例も出てくる話です。昔のファミコンならやりたい放題みたいなイメージもありますが(笑)時代は変わります。昔は問題なかったじゃないかというのは言い訳にならないということでしょう。
ゲームやCM、動画やチラシもそうですが、何かしら宣伝をしていく時に問題になりそうなことを事前にチェックするというものです。規制ばかりでは堅苦しいですし、そことぶつかるのは表現の自由みたいなものとのせめぎ合いですね。
少なくともウィットや風刺などは好きなのでそれらの良さがありつつも、きちっと無駄に炎上するようなことはしない、そういうサービスがあれば面白そうですね。
新規Webサービスやクローズドベータでのテストサービス
ゲームなどは普通にフローとしてありそうです。バグがあったら大変ですからね。ただ、Web系のサービスでもそういうベータ版は普通なので、それらのテストサービスとなります。
ただテスターと依頼者のマッチングサービスは今のところうまくいく印象はないですね。テスト自体作業っぽい印象があるのかその感は否めません。
このビジネスをやるなら、依頼者企業のニーズが分かるようなことは当然調べつつ、テストをする側の募集体制も整える必要があります。ただマッチングサービスはどっちもやるとわけわからんみたいになってリソース不足に陥るので、どっちかから攻めるのも良いと思っています。というか、どっちかの資源や見込みがあってからやるほうが成功率は高いですよね。
テストといっても何を調べるか、試すか、動かすかで変わりそうです。アプリテストとかPCのWebテストとかまたはデザイン面は無視するとか、色々な工夫を出すと面白そうです。
僕自身何かしらベータ版サービスに貢献したい気概はありますが、そこから転じてうまく成功したかなという事例もないため、多分切り口ややり方が微妙だろうと思っています。それ以前に市場があっても見いだせないか、市場がないのかもしれません。
ゲームのテスターなどはアルバイトもありそうですが、どちらにせよ自分のスキルや能力をうまいこと活かせるほうが継続できるのでそういうビジネスをやるにこしたことはないですよね。
IRなど投資家向け資料を見るのが面白い
IR情報自体は投資家向けなので、それを公表していいかは微妙です。ただ会員ログイン権限でもなく、公開されているため、著作権はもちろんあります。引用という形態がどこまでいけるかなのですが、例えば各社業界を分析するために引用していくのはありかなと思います。
ただ面倒なのはそれらが営利目的と取るかがかなりグレーです。例えばこのブログでそういうことを書いたら結局PVが上がる=Adsense収益となるみたいな話です。わりとこういう話は考えるとぶつかる話ですね。
短絡的に決めつけるのはよくないですが、当然個人が公開せず自分だけで楽しむとか勉強なら何かいわれることはないでしょう。ただインターネットで気軽に出来る時代でありどこまでやっていいかそのリスクがある、またはありそうな場合は止めたほうがベターという判断です。
それはおいておいて、IR資料などを見て各社の売上や営業や展開を見るのは楽しいですね。それがすなわちビジネスになるわけではないものの、インプットとして学びになるし、そういうところまで突っ込んで調べるかどうかってやはり自分が興味があったり、面白いからということがあるんでしょうね。
一人Webサービスを作る人の総数が意外に分からない
結構知りたい人も多いのではないでしょうか。僕も調べたのですがよく分かりませんでした。
分かりづらいのは、ネットやIT企業にいても開発者ではないという人も多いでしょうし、会社で開発者=一人で作る活動をしているかが分からないんですよね。まあ当たり前です。
在野の開発者はいるのでしょうが、仮にいないとして、IT系などに従事する人がどれいくらいいるか。それを仮にですがMAXの数とすれば目安となりそうです。感覚的には10人いたら一人くらいは開発者がいるのではないかくらいに思っています。
いわゆるITエンジニアの人口はIT人材白書というものがIPAから出されているのでそこから分かりそうです。IT企業に属する情報処理・通信に携わる人材など、何だそれは?と思ったのですが、僕の解釈ではIT企業の中でも開発者が多いか、マーケッターや営業が多いとか色々あるのかなと。営業はそこまでないのかなとも思いますが、そういう感じです。IT人材白書2017の概要版のデータですが、日本は約100万人、アメリカは約410万という感じになっています。ただ意外な事実が判明!日本国内と海外のITエンジニア人口の推移のクラウドテックの記事では、プログラマ自体は、最新データは確認していませんが、減っている傾向で2014年で30万人となっています。ITエンジニア自体は2009年で約77万なので増えているけれど、プログラマ需要が低い、プログラマとしてコード書けるだけでは駄目という感じかもしれません。ちなみに僕がプログラマを辞めたのは2009年です。関係ないでしょうが(笑)
生産年齢人口は15歳から64歳のようですが、現状70歳でも働く人はいるし、今後どんどん増えていくでしょうから生産年齢人口も正確というよりも、今後枠が増えるのかもしれません。その場合データの比較がしづらいのでどうなのか分かりませんが。その生産年齢人口は2016年で7600万人くらいなので、100万人のITエンジニアとすると、1.3%程度がITエンジニアの割合になります。
予想ははずれ、100人に一人ということでした。だからこそ周りにプログラマが多い人は多分プログラマだったり、自営業やフリーランスなど独立していたり仕事がそういう関係だったりかもしれませんね。
ITエンジニアの副業意識は自分のスキルがあるというところから他の仕事より高めだと思っています。またWebなど公開したり趣味でも試す人が多いはずということで、そのあたりデータがないかなと思ったりします。
Lancersのフリーランス実態調査2017では、フリーランスの分類があるので、その中で副業系すきまワーカーが約458万人。これらの人は勤めながら仕事をしている感じでしょう。ただこの中で業種が何かが分からないのでなんともですが、全体で副業者が458万人は少ないのかなあというところです。副業というほど稼げてないみたいなところもありそうですが、まあそれくらいはいるという感じで。
かなり乱暴ですが、副業として何かやってる人が約450万くらいいるので、仮に1%として、約4.5万人。これくらいは何かWebサイトやWebサービスを作る人が全国にいるのではないか。そんな数を出しておきます。
数万人はいるだろうという目算でしかないので全然外れているかもしれませんが、ITエンジニアが意外に少ないのでなるほどなあというところです。逆に言えば、さらにWebサービスを作りつつ色々なことが出来るならば可能性や市場や仕事が広がるのではないかということも分かります。
これは僕にとっては朗報というか、もっとプレイヤーが多い印象だったので良かったですね。まあそれはニーズがないので少ないのでなく、人材が育成されてないとかって感じで、かつニーズはあるけど供給不足ならまさに売り手市場という感じですね。
おわりに
ざっとですが、最近考えているビジネスアイデアになるかもというネタを書いてみました。もっと他にもあるのでアウトプットしていこうと思います。
ヒントとしては、自分が気になったところをある程度調べてみて気になるならとことんやってみて、そこまで興味がないならさっと諦めるなど緩急を付けるのがいいのかなと思ったりします。
筆者プロフィール
- 「シゴクリ」運営者。アイデアの力でお客様に貢献するゼロイチ大好きアイデアマン。ビジネスアイデア相談実績等は400超。好きな言葉は三方良し。詳しい自己紹介、仕事実績も合わせてご覧ください。お仕事メニューやお問い合わせはお気軽にどうぞ。
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